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掲載前に押さえておきたい広告出稿のポイント【日本の人事部編】

BtoBマーケティング
才流コンサルタント
土山 勇人

本企画は、広告出稿のポイントを媒体別に解説するシリーズです。

第4弾として、人事系媒体「日本の人事部」を取り上げます。「日本の人事部」は、株式会社HRビジョンが運営する媒体で、人事担当者や経営者が主な読者です。

今回も広告出稿のポイントを探るため、ユーザー(読者)インタビューや、媒体の「中の人」へのヒアリングを実施しています。

媒体資料で触れられることの少ない、実際のユーザー(読者)の考えや行動から、攻略のヒントを探ります。ぜひ、参考にしていただければ幸いです。


才流では「広告出稿する際のポイントがわからない」「広告の成果を上げたい」企業さまを支援しています。広告出稿でお困りの方はお気軽にご相談ください。⇒サービス紹介資料の無料ダウンロードはこちら

本の人事部 広告出稿のポイント
才流 土山

「日本の人事部」の広告出稿のポイントはこちらです!

・人事関連の最新トピックスやトレンドを把握する
・潜在層向けのセミナーとダウンロードを充実させる
・セミナーや記事広告で事例を丁寧に紹介する
・ダウンロード資料として調査データを設置する
・著名人をアサインしたコンテンツを検討する
・記事に興味を持ったユーザーは、ベンダーサイトで問い合わせている

※『掲載前に押さえておきたい広告出稿のポイント』シリーズの取材にご協力いただける媒体社様を募集しております。広告記事ではございませんので、費用は発生いたしません。

媒体概要:「日本の人事部」とは?

HRビジョンが運営する「日本の人事部」は、約25万人の企業会員を抱える人事系Webメディア。採用、育成、評価、配置、労務など、人と組織に関する情報をわかりやすく発信しています。

日本の人事部媒体資料
出典:「日本の人事部」

【媒体概要】

月間UU:140万 企業正会員:25万人

※企業正会員とは会員審査を通過した方を指します。数字は2022年8月時点

【提供コンテンツ】

■ 人事・業界のオリジナル記事

■ 人事の最新動向や知識・事例

■ 人事関連のセミナー/サービス/資料ダウンロード

■ イベント・勉強会

「日本の人事部」で最も取り扱いの多い広告商品は、ソリューションナビ(自社PRページ)です。

広告主は専用のページを開設し、サービス情報やセミナー情報、ダウンロード資料(お役立ち資料)を設置し、リードを獲得できる仕組みです。

日本の人事部媒体資料
出典:「日本の人事部」

ソリューションナビ(自社PRページ)の掲載例

日本の人事部「ソリューションナビ」
出典:日本の人事部

「日本の人事部」ユーザー(読者)の利用実態

ユーザー(読者)の利用実態を理解するため、「日本の人事部」の利用ユーザー3名へのインタビューを実施しました。

「日本の人事部」ユーザーインタビューサマリー(PDF)をダウンロードする

※個人情報の入力は必要ありません。 クリックするとファイルがダウンロードされます。

インタビューの詳細はスライドにまとまっていますが、インタビューで得たインサイトと、広告出稿に関するアドバイスは以下のとおりです。

人事関連の最新トピックスやトレンドを知りたがっている

ユーザーが「日本の人事部」を閲覧する主な目的は、人事関連の最新トピックスやトレンドを把握することです。法改正も含めて、押さえておくべき事項がないかを確認しています。広告主がユーザーとのコミュニケーション設計を行う際も、人事業界の最新トピックスやトレンドを把握しておくことが重要です。

調査データなど、定量的な数値に価値を感じている

他社の人事がどのような取り組みをしているのか。傾向や実態を正しく把握するため、ユーザーは定量的な数値が含まれた調査データに価値を感じています。ソリューションナビ(自社PRページ)のダウンロード資料ページに、調査データ(アンケート結果など)を設置することを推奨します。

事例コンテンツに価値を感じている

ユーザーは、他社が具体的に何をやっているかを知りたがっており、事例コンテンツに価値を感じています。特に、同規模・同業種の事例に強い興味を持つ傾向です。事例を紹介する際は、顧客の課題や経営戦略など、サービスを導入した背景から丁寧に説明するのがポイント。記事広告やセミナーで事例を紹介するのもおすすめです。

著名人が出演しているコンテンツに興味をひかれる

ユーザーは、著名人や業界に精通している方が出演しているコンテンツに、興味をひかれています。セミナーや記事広告では、著名人をアサインすることも検討しましょう。

興味をもったサービスは、広告主のサイトで資料請求や問い合わせをしている

ユーザーは、広告の商品・サービスに興味を持つと、広告主からのアプローチがなくても広告主のサイトへ訪問し、資料請求や問い合わせを行っています。広告出稿期間中は、自社サイトの資料請求数や問い合わせ数に変化がないか、ご確認ください。

媒体の「中の人」に聞く、広告出稿のポイント

ユーザー(読者)の利用実態をふまえ、どのように媒体を活用すれば効果的な広告出稿ができるのか。「日本の人事部」を運営するH Rビジョンのマーケティング&セールス部 部長  中川 唯史(なかがわ ただし) 氏に伺いました。


HRビジョンの中川です。広告出稿に関するご質問に回答いたします!

Q どのような企業が「日本の人事部」に広告出稿しているか教えてください。

HRテック企業、研修サービス提供企業、採用関連サービス企業からのご出稿が多いです。

最近では、飲料メーカーや睡眠関連サービスなど、もともと個人の消費者をメインに事業を展開されている企業のご出稿が増えています。BtoCからBtoB(従業員向け)に事業を拡大するなかで、「日本の人事部」を選んでいただいています。

Q 出稿している企業は、広告出稿の目的をどのように設定することが多いのでしょうか。

セミナー集客を目的に広告を出稿する企業が最も多いです。ソリューションナビ(自社PRページ)への出稿も、セミナー集客とダウンロード資料からのリード獲得が主な目的です。

また、認知やブランディングを目的に、記事広告を出稿するケースも増えてきました。記事広告は当社側で受けられる件数に限りがあるため、数か月待ちの状態が続いています。

Q ソリューションナビ(自社PRページ)において、リード獲得を成功させるコツを教えてください。

まずは、セミナーとダウンロード資料を充実させてください。情報収集中のユーザーが多いため、お役立ち資料などの潜在層向けコンテンツとの相性がよいです。

また、人事関連の最新トピックスやトレンドを知りたがっているユーザーが多いので、人事業界で注目されているテーマを扱うこともポイントです。

日本の人事部
ソリューションナビでは、企業情報・サービス情報・ダウンロードやセミナーコンテンツなどを提供できる

Q 人事業界で注目されているテーマは、どのように把握できますか。

「日本の人事部」のTOPページに、トレンドワードが掲載されています。まずは、こちらをご確認ください。

本の人事部 広告出稿のポイント
トレンドワードをクリックすると、トレンドワードに関連する記事ページが表示される

また、記事ページの右カラムに掲載されている記事アクセスランキングも参考になると思います。なお、「人材マネジメント」は恒常的に注目度が高いテーマです。

本の人事部 広告出稿のポイント
記事アクセスランキングは、コラム記事を開くと右カラムに表示される

Q ソリューションナビ(自社PRページ)以外でおすすめの広告商品はありますか。

記事広告は非常に人気の高い広告商品です。

また、メール広告も枠によっては予約で埋まっています。セミナー集客やダウンロード資料の案内に多く使われています。

HRカンファレンスへの協賛もおすすめです。協賛いただくと、参加者が4万人を超えるイベントでご登壇いただけます。ご登壇いただいたセッションに申込みをした方のリード情報も提供しています。

「HRカンファレンス」

Q 他の人事系媒体との違い・特徴をお教えください。

人事系媒体としては、会員数約25万人という圧倒的な規模です。

また、「日本の人事部」サイトでの情報提供だけでなく、多角的な事業を展開し、人と組織に関する課題解決のネットワークを有していることが、大きな差別化要因でもあります。

  • H Rカンファレンス
HRカンファレンスの規模と実績
出典:HRカンファレンス
  • H Rアワード(業界で優れた取り組みを表彰する)
HRアワード
出典:HRアワード
  • 人事白書(5,000社以上の回答を集めた人事動向調査)
人事白書
出典:人事白書

人事業界の有識者とのつながりも多く、人事関連の最新トピックスやトレンドへの理解が深いと自負しています。


インタビューは以上です。

本企画は、広告出稿のポイントを媒体別に解説するシリーズです。媒体への広告出稿の際に、参考になれば幸いです。

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取材協力

株式会社H Rビジョン 
マーケティング&セールス部 部長
中川 唯史 氏/Nakagawa Tadashi

2008年にH Rビジョンに入社。 以来『日本の人事部』を通じて人材系企業のマーケティング支援を担当。支援してきたクライアント数は延べ1,000社を超える。
企業人事・経営層・管理職など、人と組織に課題を持つあらゆるビジネスリーダーに開かれたイベント、HRカンファレンスの企画・立ち上げを経験。現在は部門統括を行うと共に、人事の勉強会、HRコンソーシアムやHRアカデミーの運営も担当する。

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