本記事では、Webアンケート調査の手順や必要なリソースを解説しています。調査票テンプレートもご用意しておりますので、あわせてご活用ください。
Webアンケート調査を始める前に知っておきたい基礎知識
Webアンケート調査とは、インターネットを介して行うアンケート調査のことです。従来の紙ベースの郵送調査や対面式の会場調査と比較して、期間が短い、費用が安いといった特徴があります。
Webアンケート調査の特徴
- オンライン上で設問の作成から回答の収集まで実施できる
- データ収集や集計が迅速に行える
- 低コスト（郵送調査や会場調査の約1/10）で広範囲の対象者にアプローチできる
本記事では、以下の前提でWebアンケート調査の方法を解説しています。
- BtoB企業がマーケティングや新規事業開発の現場で活用するWebアンケート調査を前提としています。BtoC向けのWebアンケート調査については言及しておりませんので、ご了承ください。
- 調査会社やセルフ型アンケートツールを利用することを前提としています。自社でモニターを集めて調査する方法については言及しておりませんので、ご了承ください。
BtoB企業がWebアンケート調査を実施する目的
BtoBの営業・マーケティングや新規事業開発の現場では、以下の目的でWebアンケート調査を活用します。
実態の把握
市場動向、顧客の行動、競合の状況、顧客満足度など、市場や業界の全体像を定量的に把握するために活用します。
仮説の定量的な裏付け
Webアンケート調査は、事前に立てた仮説を定量的なデータで検証するのに有効です。
営業・マーケティングでの活用
Webアンケート調査の結果は、営業やマーケティングの場面でも活用します。
活用例：
①顧客に対して信頼性や説得力を高める目的で、提案書に調査結果を添付する
②調査レポートをお役立ち資料として配布し、リード獲得につなげる
③調査結果をプレスリリースやメディアで公開することで、第一想起を獲得する
【才流での活用例】
才流のマーケティング支援では、戦略に説得力を持たせるために、Webアンケート調査で具体的なデータを収集することがあります。また、顧客が制作するホワイトペーパーの価値を高めるために、調査データを盛り込むようサポートを行うケースも多いです。
新規事業の支援においては、市場の実態把握や仮説検証を行うためにWebアンケート調査を利用することがあります。また、ビジネスの新たな機会を見出し、企画立案やサービス改善にいかせるデータを得るのにもWebアンケート調査は有効です。
さらに、才流では認知度向上・第一想起獲得を目的として以下のWebアンケート調査を実施しました。
このように、リード獲得、仮説検証、市場でのポジショニング強化など、さまざまな目的でWebアンケート調査を活用しています。
定性調査（インタビュー調査）との違い
Webアンケート調査をはじめとする定量調査と、インタビューをはじめとする定性調査にはそれぞれ特徴があります。その特徴を理解し、定量調査と定性調査を適切に使い分けることが重要です。
定性調査は、新しい着想やインサイトを得たり、仮説を発見したりするのに適しています。一方で定量調査は、実態を客観的に把握したり、立てた仮説を検証したりするのに適しています。
- ポイント
- ターゲットの数が少ないBtoBサービスでは、上図の使い分けが適していない場合があります。
なぜなら、定量調査の結果を検証するためのサンプル数が集まらないことがあるためです。
サンプル数が集まらない場合は、インタビューなどの定性調査が現実的な選択肢となるでしょう。
Webアンケート調査が「向いていない」ケース
Webアンケート調査は、実態把握や仮説検証の際に効果的な調査手法です。一方で、調査モニターが少ない、対象がインターネットを使っていないなど、実施に適していないケースもあります。
調査モニターが少ない対象への調査
たとえば、大企業の経営者のような特定のグループは、一般的な調査モニターに登録している可能性が低く、十分なサンプル数を確保することが難しくなります。しかしこの問題は、以下の3つの策で解決できるかもしれません。
【3つの打開策】
- 所属団体と連携して調査を行う
- 調査専門会社に依頼する
- イベントに招待して調査を行う
まず、対象者が所属する団体と連携して調査を行うことを検討しましょう。たとえば、経済団体や業界団体と協力し、その会員を対象とした調査を実施することで、通常では接触が難しい層にアプローチすることができます。
次に、調査専門会社への依頼を検討しましょう。矢野経済研究所や富士キメラ総研のような専門調査会社は、特定の業界や役職層に特化したネットワークを持っていることがあります。そのような外部リソースを活用することで、調査の実現可能性は高まるでしょう。
最後に、対象者を招いたイベントを開催し、その場で調査を行うのも有効です。これにより、通常は接触が難しい層と直接やり取りする機会をつくり出すことができます。
インターネットを使っていない対象への調査
インターネットを使っていない対象に調査する場合も、Webアンケート調査は適していません。高齢者や、業種的にインターネットとの親和性が低い対象などがこれに該当します。従来型の対面調査や電話調査、郵送調査などの手法を検討する必要があるでしょう。
Webアンケート調査に必要なリソース
Webアンケート調査を実施するために、外部サービス・パートナー、スケジュール、費用の3つのリソースを把握しておきましょう。
外部サービス・パートナー
Webアンケート調査を実施する場合、内製ではなく、外部サービス・パートナーの利用が基本です。信頼性を保つために必要な回答者数を自社のハウスリストだけで確保するのは難しいことが多いからです。
外部サービス・パートナーには、セルフ型と、調査会社・リサーチャーなどの専門家によるサービスがあります。
- ポイント
- セルフ型アンケートツールは、アンケート調査の経験があり、設問設計から結果分析まで自身で行える方に適しています。
調査会社・リサーチャーは、アンケート調査の経験が少ない方や、より専門的なアプローチを必要とする調査に適しています。設問設計のアドバイスから結果の詳細な分析まで、包括的なサポートを受けられるのがメリットです。
セルフ型アンケートツール
セルフ型には、才流でもよく利用しているFreeasyのようなサービスがあります。この場合、アンケートの設計や入稿を自身で行うことになります。Freeasyは1問×1人＠10円で、24時間アンケートがとれる価格とスピードが強みです。
調査会社・リサーチャー
Webアンケート調査が初めての方や、社内にアンケート専門の人材がいない企業、また時間や人手が不足している組織にとって、調査の実施は大きな課題といえます。そのような場合、調査会社・リサーチャーの利用を検討しましょう。
調査会社・リサーチャーには、クロスマーケティングのようなサービスがあります。アンケート設計から分析まで、専門家による全面的なサポートを受けられるのが特長です。
また、特定の属性や専門性を持つ回答者が必要な場合や、信頼性の高いデータが求められる調査では、日経リサーチのようなサービスが適しています。日経ID会員を中心としたモニターパネルにより、ビジネス関連の調査に適した回答者を確保できるのが特長です。
スケジュール
調査企画から集計・分析までのスケジュールで、1〜3週間程度を見込む必要があります。さらに、公開用レポートを作成する場合は、追加で2週間から1か月ほどの時間を確保しましょう。
費用
Webアンケート調査にかかる費用は、主に設問数と回答者数によって決まります。調査の目的や自社のリソース状況、予算に応じて適切な調査方法を選択しましょう。
セルフ型アンケートツールの場合、一般的に以下の計算式で費用が算出されます。
費用 = 設問数 × 回答者数 × 単価
具体例として、才流で実施したWebアンケート調査の費用内訳は以下のとおりです。
| 調査内訳 | 設問数 | 回答者数 | 単価 | 金額 |
|---|---|---|---|---|
| 事前スクリーニング | 5問 | 20,000人 | 10円 | 10万円 |
| 本調査 | 15問 | 300人 | 10円 | 4.5万円 |
| 合計 | 14.5万円 |
調査会社・リサーチャーに調査を依頼する場合、セルフ型と比較して3〜10倍程度の費用がかかります。これは、専門家による調査設計、分析、レポート作成などのサービスが含まれるためです。
たとえば、上記の才流の調査例（14.5万円）をリサーチャーに依頼した場合、43.5万円〜145万円程度の費用となる可能性があります。
Webアンケート調査の手順
ここからは、才流が作成したテンプレートに沿ってWebアンケート調査の手順を解説します。まずは、Webアンケート調査票テンプレートを以下の記事からダウンロードしましょう。
※関連記事：【BtoB向け】Webアンケート調査票テンプレート
ステップ①：調査企画
Webアンケート調査の成功を大きく左右するのが調査企画です。企画が不十分な状態で調査を開始すると、統計的に有意でない結果しか得られず、時間とリソースの無駄遣いになる可能性があります。ビジネスの推進に活用できる調査結果を得るためにも、調査企画は怠らないようにしましょう。
調査企画の所要時間は30分〜1時間程度、企画する項目は全部で17つあります。テンプレート内の補足説明を参考にしながら、以下の記事の「調査企画シート」で解説している17の企画項目に沿って検討を進めてください。
※関連記事：【BtoB向け】Webアンケート調査票テンプレート
ステップ②：類似調査の収集・分析
類似テーマの調査を収集・分析することは、設問設計の参考になるほか、調査全体の質と信頼性の向上につながります。類似調査を幅広く収集することで、偏りのない視点を得られます。収集の際、調査の信頼性や妥当性を評価し、参考にする価値があるかを判断するのがポイントです。
類似調査の収集・分析の所要時間は1〜3時間程度です。Webアンケート調査テンプレートの項目に沿って情報を集め、分析結果を自社の調査設計に反映させましょう。記入方法については以下の記事の解説も参考にしてください。
※関連記事：【BtoB向け】Webアンケート調査票テンプレート
ステップ③：調査票の設計
調査票の設計は、信頼性の高いデータ収集に欠かせないステップです。適切な設計なしでは、収集したデータの質が低下し、調査目的を達成できない可能性があります。
調査票は基本属性、スクリーニング調査、本調査の3種類で構成されます。所要時間は3〜5時間程度を想定しましょう。記入方法については以下の記事の解説も参考にしてください。
※関連記事：【BtoB向け】Webアンケート調査票テンプレート
- ポイント
- Webアンケート調査に初めて取り組む方が設問を設計する際は、類似調査を参考にするのもおすすめです。
設問の構造や順序、言葉づかいや表現、選択肢の設定などはとくに参考になるでしょう。
ただし、そのまま複製するのではなくアイデアのみを参考にしてください。
自社の調査目的を忘れずに、類似調査を参考にし過ぎないよう注意しましょう。
調査票の設計で注意すべき失敗パターンや成功のポイントは、記事後半のWebアンケート調査成功のポイントで解説します。
Webアンケート調査票テンプレートは、以下の記事からダウンロードしていただけます。
※関連記事：【BtoB向け】Webアンケート調査票テンプレート
ステップ④：調査の実施
調査票の作成が完了したら、いよいよ調査開始です。調査の発注後、スクリーニング調査、本調査を実施します。なお、スクリーニング調査と本調査にかかる日数は、ともに1〜3営業日程度です。
- ポイント
- セルフ型アンケートツールであっても、入稿した調査票の内容に関するフィードバックをもらえることがあります。
「こういう聞き方のほうがよいのでは？」「この設問は単一回答にしたほうがよいのでは？」というように、調査のプロが目視で確認してくれるので、調査の成功確率を高められるでしょう。
ステップ⑤：集計・分析
集計・分析は、収集したデータから有意義な洞察を導き出す重要なプロセス。所要時間は1〜3時間程度です。基本的な手順を解説します。
1.データクリーニング
分析結果の信頼性を確保するために、ノイズとなる回答を除外することから始めます。これには、なりすましモニターの回答や、明らかに不適切な回答（すべての設問に同じ回答をしている、「あああああ」のような回答など）の除外が含まれます。
調査会社やアンケートツールによっては、不適切な回答を行うモニターを除外してくれるようなサービスを有料のオプションとして提供しています。予算に余裕があれば、利用を検討してみるのもおすすめです。
2. 集計
次に、全体集計やクロス集計を行います。集計方法を適切に組み合わせることで、多角的な分析が可能です。
全体集計とは、各設問の回答分布を単純に集計する手法です。全体的な傾向を把握する際に実施します。クロス集計とは、2つ以上の変数の関係性を分析する手法です。2つの設問の回答を掛け合わせて集計することで、変数間の関連性を見出します。BtoBの場合は「従業員数」や「役職」、「業種」でクロス集計をすることで、特徴的な傾向が見られます。
3. 分析
全体的な傾向やセグメント別の傾向が把握できたら、調査前に立てた仮説と実際の結果を比較・検証します。また、新たな発見があったかどうかも確認してください。もし過去の調査データがあるのなら、変化やトレンドの要因を探ってみるのもおすすめです。
分析結果をまとめる際は、グラフや図表を使って視覚的に表現しましょう。複雑なデータも理解しやすくなります。
【自由回答の分析に役立つ手法】
自由記述の回答は、アフターコーディングやテキストマイニングで分析が可能です。
アフターコーディングとは、類似の回答をカテゴリ分類して集計・分析する手法のことです。分類作業はこれまで人手で行われてきましたが、最近は生成AIを活用することで効率化が図れるようになりました。詳しい手順や活用事例は以下の記事が参考になります。
※参考：GMO Ask｜アフターコーディングとは？ChatGPTを利用した自動化も紹介
テキストマイニングとは、回答者が同時に使用する単語のパターンを視覚的に把握できる手法です。代表的なアウトプットとして、単語間の共起性を図示化した「共起ネットワーク」があります。ユーザーローカルのようなオンラインツールを使用すれば、専門的な知識がなくても簡単に実行できます。
ステップ⑥：調査レポート作成
得られた結果をもとに、調査レポートを作成します。所要時間は、社内向けレポートの場合は1〜3時間程度、外部公開用レポートの場合は2週間〜1か月程度です。
才流がおすすめする調査レポートの構成を以下にまとめました。
1.調査に至った背景
まずは冒頭で、調査で明らかにしたいことを提示します。
2. 調査サマリ
調査結果を説明する前にサマリを伝えます。
3. 調査概要
回答数や調査期間などの調査概要を伝えます。
4. 調査結果
本題である調査結果を、考察とともに伝えます。
5. 本調査の提言
調査結果に基づき、「こうするべき」という提言をまとめます。まとめに近い役割です。
6. コメント
調査に関する自社のコメントを掲載します。有識者からのコメント（エンドースメント）も掲載すると、信頼性の向上につながります。
構成の型を使用することで、調査結果を効果的に伝えるレポートを作成できます。調査の目的や対象に応じて、内容を調整してご使用ください。また、参考になる調査レポートを以下にまとめました。
- WACULテクノロジー＆マーケティングラボ｜55％が第一想起した商品を導入。BtoBにおける純粋想起の実態調査
- 株式会社才流｜【PMFの実態調査】PMFを達成できた事業は、顧客視点で商品・サービスを見直していた
Webアンケート調査成功のポイント
Webアンケート調査を成功に導くには、いくつかの重要なポイントがあります。ここからは、Webアンケート調査でよくある失敗パターンと、成功につなげるためのポイントについて説明します。
注意すべき失敗パターン
Webアンケート調査でよくある失敗のパターンは以下の4つです。
1.目的があいまい
調査の目的があいまいだと的確な情報は得られません。設問が散漫になって本当に必要なデータを収集できない、結果の分析や活用方法が定まらずにデータが有効活用されない、といった事態も起こり得ます。
そのため、調査実施前に必ず調査企画を行いましょう。仮説やアウトプットのイメージを持つことで、目的に沿った設問設計につながります。
2. 恣意的な設問
恣意的な設問は、調査結果の信頼性や有用性を損なう危険性があります。回答者を特定の方向に誘導してしまい、事実とは異なる結果をもたらすかもしれないからです。
そのため、回答を誘導するような設問は避けましょう。たとえば、「売上向上に直結する〇〇広告を実施したいと思いますか？」ではなく、「〇〇広告を実施したいと思いますか？」と尋ねます。
3. クロス集計を考慮していない調査票設計
クロス集計を考慮せずに調査票を設計すると、データ分析の段階で必要な洞察を得られない可能性が高くなります。
BtoBの場合、従業員数や役職といった属性情報を収集し忘れると、ターゲット企業の規模や意思決定者層かどうかによる違いが把握できません。クロス集計を意識して、必要な項目が抜けないよう注意しましょう。
4. クロス集計のサンプルサイズ不足
クロス集計において各セグメントのサンプルサイズが不足すると、分析結果の信頼性と有用性が低下し、誤った結論を導き出すリスクが高まります。一般的に、統計的に意味のある結果を得るためには、各セグメントで最低100サンプルを確保することが推奨されているためです。
そのため、調査設計の段階で、予想されるクロス集計のパターンを十分に検討しましょう。各セグメントで最低100サンプルを確保できるよう全体のサンプルサイズを設定することで、信頼性の高い分析が可能になります。
成功のポイント
よくある失敗パターンを把握したら、Webアンケート調査を成功させるための3つのポイントも押さえておきましょう。
1.プレビューテストの実施
プレビューテストとは、調査入稿前に実施するテストのこと。アンケート調査の品質を確保するうえで欠かせないステップです。
入稿後にアンケートツールや調査会社からフィードバックをもらえるため、一定の品質は担保できます。しかし、プレビューテストを実施することで、「設問の意図が正しく伝わるかどうか」「設問分岐の設定に問題がないか」などの重要な問題を事前に発見できる可能性が高まるでしょう。
2. スマホからの回答を前提にした設計
スマートフォンでの回答を考慮した設計も重要です。多くの回答者が、通勤時や休憩時間などの隙間時間にスマートフォンで回答する傾向があるため（※）です。
このような回答状況を考慮せずに調査を設計すると、回答の途中離脱が増加し、必要なサンプル数の確保が困難になるなどの問題が発生する可能性が高まります。
途中離脱を防ぐためには、10分以内で回答できるように設問を設計しましょう。回答者の集中力が持続する時間を考慮しつつ、移動中や休憩時間といった限られた時間でも無理なく回答できるのが10分程度だからです。同時に、スマートフォンの画面サイズに適した選択肢の数や、入力のしやすさにも配慮しましょう。
※参考：一般社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会｜インターネット調査品質ガイドライン 第2版
3. 自由回答の設置
不適切な回答をするモニターを特定して除外するには、自由記述の回答が有効な手段となります。「あああああ」のような不適切な回答をするモニターは、選択式の設問においても真摯に回答していない可能性が高いと判断できるためです。
自由記述による不適切回答の特定以外にも、複数回答形式の設問にダミーの選択肢を含める方法も効果的です。明らかに矛盾する選択肢や、現実にはあり得ない選択肢を選んだモニターを除外できます。
なお、調査会社やアンケートツールには、有料のデータスクリーニングオプションを利用することで、不適切な回答を自動的に除外できるサービスがあります。
Webアンケート調査でよくある質問
Webアンケート調査でよくある質問について、コンサルタントの土山が回答します。
Q1.調査会社の選び方を教えてください。
以下のステップを参考にして、自社に合ったサービスを選びましょう。
まず、セルフ型と調査会社・リサーチャー依頼型のどちらが適切か判断します。社内にWebアンケート調査の経験者がいる場合は、コスト効率の高いセルフ型がおすすめです。一方、経験者がいない場合は、専門的なサポートが受けられるリサーチャーへの依頼がおすすめです。
次に、以下の観点から総合的に判断します。
- 予算
- モニターの規模と品質
- 担当者（営業担当やリサーチャー）の実績・スキル
- 担当者（営業担当やリサーチャー）との相性
Q2.設問は何問以内がいいでしょうか。
設問が20問を超えると離脱率が上がってしまうというデータがあります。調査内容に関する設問は15問程度、回答者の属性情報（社名や会社規模、業種など）で5問程度を目安に設計しましょう。（※）
※参考：アンケート調査コンテンツ入門～BtoB企業向けに作り方と事例を解説～
Q3.統計的に意味のある結果を得るために、必要な回答数（N数）はどれくらいでしょうか。
クロス集計による分析を前提とした場合、各セグメント（分析の単位）で最低100サンプルを確保することが推奨されます。これにより、統計的に信頼性のある分析が可能となります。
Q4.調査票をレビューする場合、どのような点に注意すべきでしょうか。
主に以下の2点に着目してレビューを行ってください。
- 回答のしやすさ（設問の意図が明確か？選択肢は適切か？情報は不足していないか？など）
- 設問の中立性（特定の回答に誘導するような、恣意的な表現はないか？など）
記事のまとめ
Webアンケート調査は、BtoB企業のマーケティングや新規事業開発において重要な施策です。本記事で解説した、Webアンケート調査で必ず押さえておきたいことを以下にまとめました。
Webアンケート調査実施のポイント
- 調査目的を明確にする
- 調査に必要なサンプル数を確保する
- 回答を誘導するような表現は避ける
- 自社にあった実施方法を選ぶ
- 調査票テンプレートを活用する
Webアンケート調査で得られた結果を有効活用して、自社の意思決定や事業成長をより効率的に推進してください。Webアンケート調査票テンプレートは、以下の記事からダウンロードしていただけます。
※関連記事：【BtoB向け】Webアンケート調査票テンプレート
才流では、BtoB企業向けに、マーケティング戦略の立案や、新規事業の支援サービスを提供しています。市場調査やテストマーケティングの代行も行っていますので、Webアンケート調査で課題を感じている方はお気軽にご相談ください。⇒才流のサービス紹介資料を見る（無料）
参考情報
書籍
エイトハンドレッド・渋谷 智之 著『Webアンケート調査 設計・分析の教科書 第一線のコンサルタントがマクロミルで培った実践方法』（翔泳社）
