メディアでの寄稿連載は、非常に有効な広報PRの手法です。ただ、実現するのは難しいと思う方も多いのではないでしょうか。多くのクライアントで連載を実現してきた(株)ベンチャー広報CEO野澤直人さんに、「メディアで寄稿連載を実現する方法」を伺いました。
寄稿を実現するのは、皆さんが思うほど難しくありません
PR会社 ベンチャー広報の野澤です。
「新聞や雑誌、Web媒体で自分の連載を持つ」というのは、非常に有効な広報PRの手法です。
メディアを通じて定期的に情報発信をすることで、確実に知名度があがりますし、あるテーマについて連載するということは、その分野のオーソリティ（権威）として、あなたが認められたことになります。
また、連載が終了した後、その連載の記事をまとめて、書籍を出版することも可能です。
「住宅・建設業界のコンサルタントが、業界紙で連載を持ったところ約2億円の売上につながった」というエピソードもあります。連載記事には、そのような直接的なマーケティング効果も期待できます。
「たしかにメディアで連載を持てればいいけど、そんなの自分には無理」と思われるかもしれません。
しかし、新聞や雑誌、Web媒体連載を持つことは、皆さんが思うほど難しくありません。普通の人は難しいと思ってチャレンジしないから実現しないだけで、実はやり方次第で可能なのです。
実際に、弊社のクライアントでも、立て続けにメディアでの連載を実現しています。
一社は、社員50名程度の教育系の会社です。その会社が持つ独自の教育コンテンツについて、著名なWeb媒体で連載を実現。その媒体でもトップクラスのPV（ページビュー）を持つほどの人気コンテンツとなりました。
もう一社は、設立してまだ2年にもならない外食関連のベンチャー企業。２つの業界紙で、社長の連載記事が掲載されています。
もちろん、広告ではないので掲載費は無料です。ここからは、私の経験をもとに「メディアで連載を実現する方法」をご紹介します。
STEP1 – アプローチする媒体の絞り込み
皆さんの会社の事業分野には、多くの場合、業界紙、専門誌、Webメディアがあるはずです。
まずはそういった媒体をリストアップします。
たとえば、広告・マーケティング業界であれば、日経MJ・宣伝会議・広報会議・MarkeZine・DIGIDAY・ITmedia マーケティングなどです。
業界紙や専門誌は、一般的に知名度は高くありませんが、その業界の勉強熱心な方が読者になっています。記事掲載のハードルが比較的低いため、まずはここからやってみましょう。
STEP2 – 媒体分析（現物＆媒体資料を入手）
連載をしたい新聞や雑誌の現物を入手して、今現在、どんな人がどんなテーマで連載をしているのかを確認してください。
その媒体が好む連載はどんな内容なのかを把握するのと、編集部に新たな連載企画を提案する際に、テーマが重複するのを避けることが目的です。
新聞でも雑誌でも、メディアには広告クライアントを獲得するためのツールとして、「媒体資料」というものが存在します。これを入手してください。
そしてそこには、広告料金の他に、読者の属性（年齢や職業、居住地、その他）が記載されています。媒体資料をみれば、読者層がわかります。
たとえば、日経MJの媒体資料には、購読者の業種や役職が記載されています。さらに「広告を見て問い合わせをした経験」の割合が掲載されており、連載コラムが問い合わせにつながるかの見込みを立てることができます。
STEP3 – 寄稿の企画書作成
その媒体の読者層を把握したら、その人たちが興味を持ちそうなテーマの連載企画を考えて、企画書を書きましょう。以下の内容をA4で2、3ページ程度にまとめてください。
- 連載タイトル
- 企画主旨（200～300字程度で簡潔に）
- 全体構成：連載なら、各回の概要を2、3行で記載する。
- 著者プロフィール：その業界での実績や経営する会社の概要など。
STEP4 – 編集部へのコンタクト
企画書が出来たら、直接編集部に電話をしてアポイントをとります。
「そちらの媒体で寄稿記事を書かせていただきたい。企画書があるので一度、お会いしたい」とストレートに伝えましょう。
私も以前、雑誌の編集者をやっていたのでわかるのですが、実は編集部では、連載記事を書いてくれる著者を探していることが少なくありません。売り込みは意外と歓迎されることが多いのです。
編集部にコンタクトする時のポイントは、編集長宛に電話をすること。
編集長の名前は、どんな媒体にも記載があるのですぐ見つかります。
新規の連載を始める際の窓口は、編集長になることが多いからです。
以上、メディアへの寄稿連載を実現するためのノウハウでした。
皆さんもぜひ一度トライしてみてください。
